2018年01月05日
合同葬と言いますのは、スケールの大きい葬儀ですので参列者の数に関しても一般葬とは比較にならないほど多いです。その結果、参列者に対しての応対に追われ遺族は、慌ただしい時間を過ごしますので故人をじっくりとお別れをする時間を確保することは簡単ではないでしょう。
それから、スケールの大きい葬儀は事前準備も厳しくなります。通常の場合、合同葬は逝去した後1週間ほどで行うものになります。限定された短時間で事前準備をしなければならないので、相当慌ただしく過ごします。しかしながら、会社と役割分担を決定することができますので、非常に大きな負担が生じないよう会社によって微調整してもらうなど対策を取ることが重要になります。
それに加えて、宗教儀礼を実施する場合、参列者の数が多いならその分だけ葬儀時間は長くなります。葬儀後は火葬を行う必要がありますし、葬儀に求められる時間が非常に長いと遺族の負荷は相当大きくなります。ですから、体力勝負という一面があります。それから、遺族及び会社の費用分担のケースでは、火葬費用並びに棺や、お墓などダイレクト故人に関係する中身の費用は遺族が負担します。会場並びに祭壇等の演出に関係するものは、会社サイドで負担するケースが多いといわれています。しかしながら、非常に大きな事故などがありました場合に、遺族とその事故を引き起こした要因になった会社とで合同葬を行う場合は、事故が発生する原因となった会社が必要となるコストをすべて負担するのが通例です。
